東京S券取引所が1969年7月1日から発表している、N経平均と並んで代表的な株価指数。
第1部上場の全銘柄と第2部の300銘柄が対象。
アナリストは、投資対象先となる企業の経営戦略や事業活動を徹底的に理解するため、多くの時間を企業の経営陣とのミーティングや工場やオフィスへの訪問に割いている。
また、下請けの業者から消費者、競合企業に至る、多角的で綴密な調査、分析を行う。
リサーチ部門の充実という点では、Fデリティは突出している。
同社では、アナリストが市場で投資を実践することによって、投資や運用を肌で体験させる「パイロット.ファンド」というプログラムを擁している。
Fデリティが自社の資金を投じてファンドを設定し、若手のアナリストに運用させることで、運用のノウハウや銘柄選定の能力を身につけさせるのである。
採用に当たっては、経営陣自ら世界中のビジネススクールを回って面接し、数カ月間実務を経験させ、その結果から優秀人材を選び抜いている。
リサーチを重視する企業の姿勢が現れている。
リテールビジネスとは、投資信託(ミューチュアルファンド.投信)という商品を柱に、個人投資家の多種多様な投資ニーズに即して、簡便な投資方法を提供するものである。
欧米では「長期的」な「投資」目的のための手法として定着しており、3つの特徴がある。
共同投資が可能だということだ。
事業会社や機関投資家と異なり、個人が運用に回せる資産はたかがしれている。
少額の資金を投信会社がとりまとめることで売買コストも安くなるし、一個人では値が張って買えないような高額銘柄への投資や複数銘柄への投資が可能になる。
専門家による運用.管理だ。
たとえば、一般個人が株式への投資で儲けようとすると、膨大な時間、労力、知識や経験が必要となる。
すべて肩代わりし、個人に代わって資産運用の専門家が長年の経験とノウハウを活かし、多角的な分析に基づいて運用するのが投信だ。
今、米国では投信の人気が高い。
株高なので、資産運用を株式市場でしようとする人が多いわけだが、個別の銘柄の選択は個人ではよくわかりにくい。
そこでプロの運用に任せようという人が多くなっている。
分散投資であることだ。
多くの銘柄に分散投資し、リスクとリターンのポートフォリオを組むことでリスクを分散できることが投信の長所である。
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